家を建てようと思ったとき、「いつ何から始めればよいのか分からない」という方も多いはず。
そこで本記事では、家を建てるまでの流れや期間の目安、準備するものについて解説します。

家を建てるにはどれくらいの期間がかかる？

家を建てるのにかかる期間は、短くても半年、長ければ1年以上が目安です。
土地を既に持っている場合は短い期間で済みますが、理想通りの土地になかなか出会えなかったりイメージが固まらなかったりすると長期化する可能性があります。

家を建てるまでの流れと期間の目安

家を建てるときには大体の流れが決まっています。
ここからは、家を建てるまでの流れと、それぞれどれくらいの期間がかかるのかをご紹介します。

【～1ヶ月】イメージを膨らませて予算を検討する

土地や建築会社を探す前に、暮らしのイメージを膨らませます。まず考えたいのは暮らす場所のイメージ。「公園が多い場所に暮らしたい」「実家の近くに暮らしたい」など、ざっくりとエリアを考えてみましょう。

家のイメージは「家族で料理ができるキッチンが欲しい」「テレワークに使える書斎が欲しい」など、家族の希望や条件を挙げていきましょう。すべてを叶えることは難しいので、優先順位も立てていきます。

予算も検討しておきたいポイントです。家づくりにかけられるお金は「自己資金＋住宅ローン」です。住宅ローンは毎月いくら返済できるかを考え、無理のない資金計画をシミュレーションしましょう。

【1～3ヶ月】土地を探し、建築会社を決める

ざっくりとイメージができたら、土地を探します。インターネットで検索するのもよいですが、住みたいエリアの不動産会社に相談してみるのもおすすめです。

土地を探すときのポイントは、条件をしっかり把握すること。土地によっては高さ制限や指定した建築会社でしか建てられない建築条件付きであることがあります。条件によっては理想の家を建てられない可能性があるので、しっかり確認することが大切です。

建築会社を決めるときには、複数社で比較検討します。会社によって坪単価やできる仕様が異なるためです。担当者の対応や相性も、スムーズなやり取りのためには重要です。

比較検討するときには、それぞれの会社からラフプランを出してもらいます。間取りや見積りなどのプランを見ながら、会社を絞り込んでいきましょう。

【2～3ヶ月】プラン決め・契約

依頼する建築会社が1社に絞り込めたら、詳細のプランを詰めていきます。間取り、設備、仕様など細かい部分まで決めていき、詳細の見積りを提示してもらいます。

プランが決まったら建築工事請負契約を結びます。契約時には手付金として建築費の1割ほどを支払うのが一般的です。契約時には契約書と重要事項確認書をよく確認しましょう。契約後のプラン変更はできなかったり追加料金が発生したりする可能性があります。

【3～4ヶ月】住宅ローン審査・着工

建築会社とのプランを詰めていくと同時に進めるのが、住宅ローンの審査です。ローンの審査は「事前審査（仮審査）」と「正式審査（本審査）」の2段階があります。事前審査は契約などをする前にいつでも進められ、インターネットから手軽にできる金融機関もあります。

住宅ローンは年収や属性、過去のローンなどの個人信用情報などによって審査され、金融機関によっては審査に通らない可能性があります。もし審査に通らなかった場合は別の金融機関で審査を受けてみましょう。

住宅プランとローンが決まったら、いよいよ着工です。着工時には工事着工金を支払うケースがあります。工事着工金は、建築工事費の1/4程度が目安です。また、工事が進んで棟上げのタイミングで中間金を支払うこともあります。

着工する前には地鎮祭をおこなうことがあります。地鎮祭とは工事の無事を祈る儀式です。地域によって風習は異なりますが、ご近所の方へ挨拶に回ったり、用意するものがあったりするので建築会社に確認をしましょう。
竣工・引き渡し・住宅ローン実行
いよいよ竣工です。竣工したら施主、設計士、工事責任者が立ち会って家の検査をおこないます。図面通りに仕上がっているか、不備や傷はないか確認します。不備があった場合は修理をします。

完成したら引き渡しです。引き渡しのタイミングで住宅ローンが実行され、残金の支払いが始まります。また、登記をおこない、表示登記や所有権の保存登記をおこないます。

電気やガス、水道の手続きをしたら、入居できます。

家を建てるときに準備するもの

家を建てるときには、住宅ローンの審査や各種契約、引き渡しなどのタイミングでさまざまな書類が必要になります。漏れなくスムーズに準備するために、いつ何が必要になるか把握しておきましょう。

住宅ローン審査に必要な書類

住宅ローンの審査の際に必要なのは以下の書類です。

• 本人確認書類
• 収入証明書類
• 家族の分の住民票
• 印鑑証明書
• 登記事項証明書
• 間取り図など物件に関する資料

注意したいのは収入証明書類です。過去3年分の源泉徴収票や住民税課税証明書などが必要ですが、源泉徴収票を紛失してしまったときには会社に伝えて再発行をしてもらいましょう。

また、印鑑証明書は本人の分だけでなく、連帯保証人の分も必要です。登録するためには役所に出向く必要があるので、余裕を持って準備をしましょう。

工事請負契約時に必要な書類

建築会社との工事請負契約のときに必要なのは以下の書類です。

• 売買契約書
• 重要事項説明書
• 購入申込書
• 住宅ローン契約書
• 抵当権設定契約書
• 本人確認書類

工事請負契約のときには、夫婦であれば2人分の本人確認書類が必要です。また、重要事項説明書は数日前に受け取り、疑問点がないかあらかじめ目を通しておきましょう。

さらに、契約書に張り付ける収入印紙も手配をしておく必要があります。印紙代は契約の金額によって異なり、家を建てる場合は1～3万円が相場です。

引き渡し時に必要な書類

竣工して引き渡しのときに必要なのは以下の書類です。

• 住民票
• 印鑑証明書

引き渡しの時期になると引越しの準備を進めている方も多いでしょう。引き渡しのときには実印も必要なので、間違えて段ボールにしまってしまわないように注意してください。

流れを把握して余裕を持って準備を進めよう

家を建てるときには、短くて半年、長くて1年以上の期間がかかります。入学や転勤など入居したいタイミングが決まっている場合は、逆算して計画を進めることが大切です。とくに土地探しから始める場合は期間が長期化する可能性があるので、余裕を持って進めましょう。