不動産の広告やWebサイトをみると、ときどき「建築条件付き土地」という言葉を見かけます。
「価格も安めに設定されているし、これなら購入してもいいかも」と思う方も多いはず。

しかし、やはり気になるのが「建築条件付き」という部分でしょう。
建築条件によってなにかトラブルが発生しないか、そういった不安を解消しない限り、なかなか手を出しにくいのが本音だと思います。

そこで今回は、建築条件付き土地と一般的な土地の違い、購入のメリットとデメリットをわかりやすく解説していきます。
現在土地をお探しの方は、ぜひ最後までお読みください！

建築条件付き土地と一般的な土地の違いとは

建築条件付き土地とは、住宅を建築する会社があらかじめ決められている土地をいいます。

建築条件付き土地の売主は、不動産会社や建築会社がほとんどです。
自社もしくは契約先建築会社での施工を義務づける代わりに、土地の価格を抑えて販売します。

一方、建築条件がない土地の場合、建物の建築は自分の好きな建築会社へ依頼が可能です。
当然、建築条件付き土地よりも価格は割高ですが、建物にこだわりがある場合は必然的にこちらを選ぶようになるでしょう。

また建築条件付き土地の契約では、一定期間内（通常3か月）に、建築請負契約の締結を求められます。
3か月と聞くと余裕がありそうですが、実際は間取りや仕様の選定に時間を取られてしまい、契約破棄にいたるケースもあるようです。

そういったトラブルを避けるためにも、これから紹介する建築条件付き土地のメリットとデメリットをしっかりと比較してから、購入を慎重に検討しましょう。

建築条件付き土地のメリット

建築条件付き土地は「土地代をできるだけ安く抑えたい」という人にとって、非常に魅力のある選択肢になりえます。
今回は3点ほどメリットを紹介しますので、自分にとって建築条件付き土地が適切かどうかを、しっかりと見極めてください。

1.  通常の土地価格よりも安く買える可能性が高い

土地単独の売買では、土地価格に適正な利益分が含まれています。
対して建築条件付き土地の場合、建築施工による利益が見込めるため、土地代を相場よりも低く設定しているケースが多いです。

また、土地価格は相場どおりに設定して、建築価格を下げるパターンも考えられます。
いずれにせよ、トータル価格は、土地と建物を別々に発注するよりも確実に安くなるはずです。
そのため、建築会社に特別なこだわりがなければ、建築条件付き土地は非常にお買い得といえます。

2. 間取りや仕様を比較的自由に決められる

建築条件付き土地は、よく建売住宅と比較されます。
たしかに、建築会社がすでに決まっているという意味では、同じような感覚なのかもしれません。
しかし、建売住宅は契約前に建物ができあがっているので、自分の希望を取り入れる余地が基本的にありません。
建築条件付き土地の場合はあくまでも契約後に建築するため、間取りや仕様については、ある程度自由にプランニングが可能です。

ただし、基準となるモデルプランを大幅にグレードアップすれば、その分価格もアップします。
もし価格を重視するなら、できるだけモデルプランに沿った設計がオススメです。

3. 施工状況を自分で確認できる

すでに建築された建物を購入する建売住宅では、残念ながら工事の過程を確認できません。
なかでも基礎や躯体といった、構造上重要な箇所ほど内装に隠れてしまい、あとから確認するのは非常に困難です。

もちろん新築の住宅は、住宅瑕疵担保履行法にもとづき、修繕に必要な保険金が積み立てられています。
ですから、あまり心配する必要はないのかもしれません。

とはいえ、工事の進捗状況をリアルタイムで確認できれば、より安心して建物を購入できるでしょう。
不具合など、将来的な不安をできるだけ減らしたいなら、建築条件付き土地は検討の価値が十分にあります。

建築条件付き土地のデメリット

いくらメリットがあっても、デメリットが受け入れられなければ、建築条件付き土地はオススメできません。
条件がつくことで、どのようなデメリットが起こりうるのかをきちんと押さえておきましょう。

1.  建築業者を選べない

ここまで何度もお話ししたとおり、建築条件付き土地では、建築業者が指定されています。
当然、気に入ったハウスメーカーがあっても、建築の依頼はできません。
すでに明確なプランがある人にとって、これは、受け入れがたい大きなデメリットでしょう。

しかも、建築条件付き土地の場合、あくまでもプランニングの基本は、建築業者から提示されるモデルプランがベースになります。
そのため、吹き抜けや地下室といった、大幅な変更は現実的にむずかしいケースが多いです。

なお業者によって、得意な構造体は異なります。
基本的に、どのような構造体でも対応はしてくれますが、木造住宅メインの会社に鉄骨造を依頼するのは得策ではありません。
そういったミスマッチが発生する場合、残念ながら建築条件付き土地はやめておくほうが無難です。

2. 契約から着工までの期間が決められている

前述のとおり、建築条件付き土地の契約では、3か月以内の建築請負契約が一般的です。
この間に間取りや仕様を決めていくのですが、週末しか打ち合わせできない人も多く、じっくりと検討したい人にとっては想像以上にストレスがかかるかもしれません。

とくに家族が多い場合は、家族全員の希望をまとめるだけでも、結構な手間と時間がかかるものです。
もし建築条件付き土地を検討しているのであれば、できるだけ早く内装などのイメージ共有をしておくように強くオススメします。

3.競合他社がおらず、価格相場の比較が困難

通常の住宅建築では、複数の会社から相見積もり（あいみつもり）を取るのが一般的です。
しかし、建築条件付き土地の場合、建築会社が指定されています。そのため、相見積もりによる価格の比較ができません。

こうなると、最悪、非常に割高な金額での契約になってしまう可能性も出てきます。
そういった状況を回避するためにも、「予算の上限を決めておく」「近隣の住宅相場をポータルサイトでチェックしておく」などの対策は必ずしておきましょう。

【結論】建築条件付き土地の購入は向き不向きがハッキリしている

ここまでお話ししてきたように、建築条件付き土地にはメリットとデメリットの両面が存在します。
建築条件付き土地を購入してもいいのは、以下のような人です。

• 支払い総額をできるだけ低く抑えたい
• 価格を抑えつつも、間取りや仕様にはある程度自由が欲しい
• 建物の施工状況をしっかりと確認しておきたい
• 時間的余裕があり、打ち合わせにもきちんと参加できる

もし上記に当てはまらないようなら、建築条件付き土地の購入は見直した方が良いでしょう。

いずれにしても、建築条件付き土地の購入には、しっかりとしたリサーチが不可欠です。
どうしても不安がある場合は、第三者に相談してみるなど、決して焦らずにじっくりと計画を立てるように心がけましょう。