理由がわからない住宅ローンの審査落ち

住宅ローンを組むときにハードルとなるのが、金融機関による「審査」。

家づくりを進める中で、「いざ住宅ローン！」と手続きに進んだのに、思わぬ理由で審査に落ちてしまうことがある。

「そんなはずじゃなかったのに～！！」

なんてショックを受けている間に、別の人に土地を横取りされてしまった…なんて避けたいよね！

今回は審査落ち事例なども含めて紹介！

審査の前にチェックしておこう。

事前審査は、10人に1人以上は落ちてる

住宅ローン審査に落ちるのはそれほど珍しいことではない。

初めての住宅ローンで事前審査を受けたときに、すべてもしくは一部の金融機関で審査落ちをしてしまった人は全体の14.3％も存在。

10人に1人以上が、すくなくともひとつの金融機関から「融資はできない」と判断されている。

本審査でも6.9%は審査落ちしている
本審査では、すべてもしくは一部の金融機関で審査落ちした人が6.9％存在。

たとえ事前審査を通過し、本審査に進んだとしても、何らかの理由で審査落ちをする可能性は否定できない。

通常は、審査に落ちてもその理由を金融機関は教えてくれないから厄介。

たとえ小さな問題だったとしても、個人の力では有効な対策を打てないケースもある。

そこで大切なのが、事前に住宅ローン審査の審査基準を知っておくこと。

ここでは、審査基準の中でも特に重要と考えられている3つの要素について解説！

住宅ローン審査基準、覚えるべき３つの要素

他にも・・・

このようなことも審査落ちの原因になるらしい。

審査落ち対策

住宅ローン審査は落ちやすい理由を知って対策することが重要。

審査に落ちる原因は個別の事情によって異なりますが、共通する理由がある。

よくある落ちる理由を知ることで、住宅ローン審査の対策も立てやすくなる。

ここでは対策、万が一落ちてしまった場合の対処まで解説していく。

年収に対して借入額が高すぎる

住宅ローンは希望する借入額で借りられるわけではない。

希望する借入額が大きすぎると審査に通らないか、減額される可能性もある。

住宅ローンの借入額を決める主な要因として「返済比率」が挙げられる。(返済比率＝年収に占める年間返済額の割合のこと)

☑頭金を多く入れるなどで借入額を小さくする
☑ペアローンや収入合算を利用する

勤続年数が短い

転職直後などで勤続年数が短い場合、審査に不利になることが多い。
金融機関によっては、申し込み時点で「勤続年数1年以上」というように年数に制限を設けている場合も。

長期に渡る返済が必要な住宅ローンは、収入の安定性を重視するもの。

単発的に年収が高い場合やボーナスで年収が高い場合、その収入がずっと確保できるわけではなく安定性に欠ける。

☑勤続年数が短くてもOKの金融機関を探す
☑転職前に住宅ローンを検討する

他の借入額が大きい

住宅ローンの審査の際には、キャッシングや他のローン(車など)の借入額もチェックの対象。

既にほかの借入がある場合は、住宅ローンの審査前に完済しておくことをおすすする。

住宅ローン用に頭金を用意しているなら、頭金分のお金で返済するという手も。

住宅ローンは一般的に、ローンの中でも金利が最も低いもの。

頭金が減少する分住宅ローンの借入額は増えるが、金利の高い他のローンを完済しておくほうがトータルの返済負担は減る！

また、車の買換えや教育資金などでローンを検討している場合は、住宅ローン後の借入を検討しましょう。

☑他の返済は完済しておく
☑借り入れる必要があるなら住宅ローンを借りた後にする

物件の担保価値が低い

購入（新築）する家の資産価値が低い場合、住宅ローンが組めない場合がある。

抵当権＝万が一、返済が滞った場合強制的に家を売却して残債を回収できる権利。担保ともいわれる。

金融機関は、返済が滞った場合家を売却してローン残債を回収。

つまり、売却すればローン残債が回収できるだけの資産価値が家にある必要がある。

そのため、資産価値が低い家では売却してもローンが回収できない恐れがあるため、審査が厳しくなる。

☑物件や土地を見直す
☑他の金融機関を探す

資産価値が低い物件や制限のある土地の場合は、物件や土地自体を見直す必要がある。

担保の基準は金融機関によって異なるので、検討する物件でも住宅ローンを組める金融機関を探す方法もある。

しかし、資産価値の低い物件の場合は、住宅ローンを組めても金利が高くなる恐れがあるので注意が必要。

健康状態に問題がある

持病があるなどで健康状態に問題がある場合、審査に通らない恐れがある。

住宅ローンを組む際、基本的に団信への加入が必須。

団信（団体信用生命保険）
契約者の死亡や高度障害など所定の状態で返済できない場合、保険金でローン残債を返済する制度。

団信への加入には健康状態の告知義務があり、持病などによっては加入できないため住宅ローンも組めなくなる。

団信が必須ではない住宅ローンを利用する
ワイド団信を利用する

金融機関や住宅ローンによっては団信が必須ではないものもある。

フラット35は団信が必須ではない住宅ローンの代表といえる。

事前審査と本審査の内容が異なる

住宅ローンの審査は、「事前審査（仮審査）」をまず受け、事前審査に通ったら「本審査」。

事前審査の内容と本審査の内容が異なると、審査に落ちやすくなるので注意が必要。

事前審査と本審査で内容が異なる原因としては、次のようなことが挙げらる。

・年収が下がった
・他の借入をしてしまった
・転職した

本審査までに状況が変われば、事前審査からやり直しになる場合や虚偽申告と見なされてしまう場合があるので注意。

☑転職や借入は融資実行までしない

事前審査後には申し込み内容が変わらないように気を付ける必要がある。

また、本審査後であっても融資実行までに状況が変わると融資が実行されない可能性があるので注意が必要。

審査スタートから融資実行までは、基本的に状況が変わらないように気を付けるように！

理由に合わせて対策する

審査基準が違うからと言って対策なしで審査に申し込んでも、また落ちてしまう可能性が高くなる
。
まずは、自分が落ちた理由は何かを考え、理由に応じた対策を立てたうえで審査に申し込むようにしましょう。