注文住宅を検討するなかで、「ZEH」という言葉を聞いたことがある方は多いのではないでしょうか。ZEHとは、簡単に言うと省エネ住宅のことです。

本記事では家づくりを検討している方向けに、ZEHの定義やメリット・デメリット、ZEHにすることで受けられる補助金制度について解説します。

ZEHとは？読み方や定義を解説

ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、「ゼッチ」と読みます。簡単に言うと、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」という意味です。
つまり、家庭で使うエネルギーと太陽光などで創出するエネルギーを比べたときに、創出するエネルギーのほうが多くなる家のことです。

2020年時点で、ハウスメーカーが新築する注文住宅のうち約56％がZEHになりました。
現在では経済産業省と環境省が連携して、ZEHを推進するための支援事業などを運営しています。

ZEHにするメリット

注文住宅を検討するなかで、ZEHにするかどうか悩んでいる方もいるでしょう。まずは、ZEHにするメリットをお伝えします。

光熱費を抑えられる

ZEHにする最大のメリットは、光熱費を抑えられることです。
ZEHは高い断熱性能やさまざまな省エネシステムを導入するため、冷房や暖房などの光熱費を大幅に抑えることができます。

また、屋根などに設置する太陽光発電システムによって電力を創出できるため、自宅で使う電力に費用がほぼかかりません。
さらに余剰電力を売電できれば、収入を得ることもできます。

夏は涼しく冬は暖かい

ZEHは電力を抑えるため、高い断熱性能を備えています。
高性能断熱材や高断熱サッシなどを取り入れ、家全体が高断熱のつくりなので害気温の影響が少なく、冷暖房をつけなくても快適に過ごせることが多くあります。

光熱費を抑えられるだけでなく、部屋ごとの温度差が少なくなり、ヒートショックのリスクも減少します。

災害時の電気を補える

太陽光発電があれば、地震などの災害で停電してしまったときにも自家発電ができます。
蓄電装置があれば、日中の太陽で充電をして夜間に電力を供給することも可能です。

災害時にライフラインが再開するまでには時間がかかります。
それまでの間、冷蔵庫を使ったりお湯を沸かしたりできればとても助かるでしょう。

ZEHにするデメリット

ZEHにすれば経済的・環境的メリットがあります。一方で、デメリットがあるのも事実です。ZEHにするデメリットをご紹介します。

初期費用が高い

ZEHにする最大のデメリットは、初期費用が高いことです。
太陽光発電システムを設置したり、高性能断熱材や高断熱サッシを取り入れるには建築費用がかかります。

ランニングコストを抑えたり補助金制度を受けられたりするメリットはありますが、初期費用の負担は考えておいた方がよいポイントです。

デザインや間取りに制約が出る

ZEHの基準を満たすためには、デザインや間取りに制約が出る可能性があります。代表的な例は、屋根の形です。
太陽光発電システムで充分なエネルギーを確保するためには、希望する屋根の形にすることができないことがあります。

また、ZEHはエネルギーの消費を抑える必要があるので、吹き抜けなどの開放的な間取りが実現できず、部屋を細かく仕切らなくてはいけないことがあります。
こだわりのデザインや間取りがある場合は、ZEHでも実現できるかどうか事前に確認をしておくことが大切です。

ZEHにすることで受けられる補助金制度

現在、ZEHを推進するために経済産業省と環境省が連携して、さまざまな補助金制度を運営しています。
ただし、補助金制度は必ずしも受けられるわけではありません。
補助金制度には条件があるため、事前に条件を満たすかどうか確認することが大切です。

ZEHは省エネ性能によって6種類に分けられます。

• ZEH：消費エネルギーの100％をまかなう住宅
• Nearly ZEH：消費エネルギーの75％をまかなう住宅
• ZEH Oriented：ZEHの断熱性・省エネ性能を満たすが再生可能エネルギーの発電がない住宅

さらに上記の条件をクリアし、一次エネルギー消費量25％以上削減と決められた高性能機器の導入がされている場合、以下の名称になります。

• ZEH＋
• Nearly ZEH＋
• ZEH Oriented＋

補助金制度はZEHの種類によって受けられるものが変わります。

ZEH支援事業（ZEH）

「ZEH支援事業」の対象は、ZEH、Nearly ZEH、ZEH Orientedの3種類です。

条件を満たせば1戸あたり55万円の補助金を受けられます。
さらに蓄電システムの導入で2万円/kwh、補助対象経費の1/3または20万円のいずれか低いほうを追加で受けられます。

条件は一次エネルギーの消費量削減が20％以上であることです。
また、ZEH住宅の定義を満たしていること、登録済のZEHビルダーが建築していることなども条件です。

ZEH＋支援事業（ZEH＋）

「ZEH＋支援事業」の対象は、ZEH＋、Nearly ZEH＋の2種類です。

条件を満たせば1戸あたり105万円の補助金を受けられます。
さらに蓄電システムや直交集成板、地中熱ヒートポンプシステムなどの導入によって追加で補助金を受けられます。

条件は「ZEH支援事業」に追加して、以下のうち2つを満たすことです。

• さらなる高断熱化
• 高度エネルギーマネジメント
• 電気自動車の充電設備

ほかにもZEHの条件や自治体によって、受けられる補助金制度があります。
補助金制度は申請が必要なので、施工会社と相談しながら手続きを進めるようにしましょう。

ZEHのメリット・デメリットを把握して理想の住まいを手に入れよう

ZEHにすれば、高断熱で快適に暮らせるだけでなく、光熱費がかからずランニングコストを抑えることができます。
一方で、ZEHにするには初期費用がかかったり間取りやデザインに制約があったりします。
メリット・デメリットを把握したうえで、ZEHにするかどうかを検討するようにしましょう。